ソフトバンクが買収した米国の携帯電話会社スプリントの経営が苦戦、遂に業界4位に転落し、スプリントの株価も下落トレンド。ソフトバンクの株価が上がらない理由とも言われているスプリントの苦戦、ソフトバンクが最終決断を迫られる時期は案外近いのかもしれません。

経営危機を迎えているシャープ。シャープを待つのは再生か、倒産か、それとも産業再生機構送りか？当サイトに投稿したシャープの関連記事の一覧をこちらで紹介しております。

出光が昭和シェルの株式取得と経営統合を発表。そして欧米メジャーは設備投資を抑制。しかし、原油価格は今後もまだ下落の可能性が。シェールガスやイラン産原油の国際市場復帰といったファンダメンタル要因と、原油価格のチャートから、今後の原油価格動向について考えてみました。

関西でベンチャー企業に投資する、新しいベンチャーファンドが多く立ち上がり、競争過多の状況と考えられます。ただでさえ難しいベンチャーファンドの運営、ちゃんとパフォーマンスは出るのか？結果は数年後に出ますが、各ベンチャーキャピタルのお手並み拝見です。

サントリーが持ち株会社の上場を検討、と日経新聞が報じました。サントリーは既に子会社を上場済み、親子上場が原則認められない中で何とかさせてもらった子会社上場。果たして東京証券取引所は、親会社である持ち株会社の上場も認めるのか？資金調達の必要もあるサントリー、今後の展開に注目です。

MVNOの普及によって、新規契約者数でソフトバンクが一人負け状態に。以前は新規契約者数ナンバーワンだったソフトバンク、価格面にシビアなユーザーがMVNOに移っているようです。流れの速い通信業界、ソフトバンクの次なる一手が注目されます。

日本経済新聞社がイギリスの名門フィナンシャル・タイムズを1,600億円で買収することを決定。非常に高い買い物となりそうですが、日経新聞は身より名を取ると判断したようです。なかなか厳しい紙媒体メディアの経営ですが、日経新聞のチャレンジングな試みの行方に注目です。

株価チャートでフィボナッチの分析する方法を、無料と有料に分けてご紹介。無料だと株価チャートでのフィボナッチ分析、実は結構選択肢が限られます。日本で株価のフィボナッチ分析が話題にならない原因の一つかもしれません。本気で取り組むなら有料ツール導入の必要性を感じます。

東芝の不適切会計問題、歴代3社長のクビと引き換えに幕引きへ。第三者委員会の報告が出ましたが、法人としての東芝はこれで無罪放免。ただし依然として原発事業は東芝の貸借対照表（B/S）上に乗ったまま。今後時間をかけて処理する、という方向のようです。

中国の経済、中国の株価に関する当サイトの記事の一覧をご紹介しています。今後も中国経済や中国の株価に関する記事を投稿する都度、こちらにも記事をアップしていきます。

USJが沖縄進出の計画を発表。ただ計画の具体化はこれから。秋に再上場が噂されているUSJ、沖縄進出計画は単なる打ち上げ花火となる可能性も。沖縄のUSJの新施設、今後建設費等、お金の具体的な話になっていけば、USJの本気度も見えてくるのでは？

相場が反転しやすいというハーモニックパターン。代表的な4種類をご紹介。ハーモニックパターンをマスターすれば株やFXで勝ち易くなるかも？少なくとも、トレードの際の根拠の1つとして、新しい武器を手に入れることができます。パターンの美しさから欧米では人気の相場分析手法です。

東芝の不適切会計及び減損問題、当サイトに投稿した記事の一覧をご紹介しています。東芝関連の記事を投稿する都度、こちらにも記事をアップしています。

東芝の不適切会計問題。貸借対照表（B/S）を見ると、なぜ粉飾まがいの問題が発生したのかが、分かるような感が。東芝のB/Sに重くのしかかる、のれん代。会社を守るためには、利益計画の達成は必須。大本をたどると、原発事業のM&A失敗に行きつく可能性があります。

ギリシャ問題の次は、イギリスのEU離脱問題が控えるユーロ圏。通貨としてユーロの信認を得るには、まだ当分時間がかかりそうです。イギリスのEU離脱問題、下手をするとスコットランドの独立等、イギリスの解体に繋がりかねないので、対応を誤ると大変な事態を招く可能性もあります。

スカイマークの企業再生が難航し、遂には当初のANA案に対して、最大債権者のイントレピッドがデルタ航空を連れてきて再生案を提示。頼まれ仕事の感があるANAを責めるのは少々酷かも？決戦は8月5日（水）のスカイマーク債権者集会。鍵は第2位債権者のエアバスが握っていそうです。

インバウンド銘柄として注目を浴びる株について、独断と偏見で銘柄を集めて一覧表を作成してみました。実は結構多くの銘柄が訪日外国人の消費の恩恵を受けています。今後の中国株価の下落や景気後退は、インバウンド銘柄の株価にどんな影響を与えるのでしょうか？

東芝の不適切会計問題、最終的には田中社長が辞任か？管理部門からは引当金計上の必要性の報告が上がっていたようです。累計1,700～2,000億円の損失計上が予想される今回の問題、田中社長の辞任でケジメをつける、ということになるのでしょうか？

中国株の下落で、中国市場では上場株の4割以上が売買停止に。海の向こうの話と思いきや、日本でも中国株の投資信託が販売と解約が中止に。売買が成り立たないので、価格が付けられないという、プチ・リーマンショック状態。中国株下落の影響、思わぬ所で発生しています。

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